ふるさと納税でポイント利用は得?主要ポイントの実質還元率を徹底比較【2026年版】

ふるさと納税でポイントを利用した際の実質還元率を比較するイメージ画像 ポイ活
主要ポイントをふるさと納税で使った場合の実質還元率をわかりやすく整理しました。

2025年10月の制度改正により、ふるさと納税の高還元キャンペーンは廃止されました。しかし、ポイントを使って寄付することは引き続き可能で、ポイントの種類や利用方法によっては実質的な得を生み出すことができます。本記事では、主要ポイントをふるさと納税で利用した場合の実質還元率を整理し、制度変更後に“どのポイントをどう使うと効率的か”をわかりやすく解説します。

この記事を読んでわかること
  • 主要ポイント(Ponta/d/PayPay/楽天/Vポイント)をふるさと納税で使った場合の実質還元率と使い方
  • 2025年10月制度変更後のふるさと納税で“得をする”活用方法

2025年10月以降の制度と、本記事のスコープ

2025年10月以降は、総務省の制度改正により 「寄付額に応じてポイントを付与する行為」 が全面的に禁止され、ふるさと納税で“ポイントをもらって得をする”仕組みは使えなくなりました。一方で、ポイントを使って寄付すること自体は規制対象外であり、これまでどおり利用できます。また、クレジットカードやコード決済に対する 通常の決済還元 も引き続き有効です。

制度変更後に寄付者が実質的な得を得られる方法は、

  • 決済還元(クレカ・コード決済のポイント還元)
  • ポイント利用(ポイントを1pt=1円以上の価値で使う)

の2つだけに整理されます。

本記事ではこのうち 「ポイント利用で実質還元を得る方法」 にスコープを限定し、どのポイントをどのサイトで使うと何%得になるのかを体系的に解説します。


ふるさと納税×ポイント利用|実質還元率一覧

本記事では、ふるさと納税の決済にポイントを利用したときに、1pt=1円を上回る割合(%)を「実質還元率」と定義します。実質還元率には、所有ポイントを増量して利用できるケース(例:Pontaポイント交換所)と、支払い時に還元が付くケース(例:d払い・Vポイントペイなど)の両方を含めます。

以下、主要なポイントサービスとして Pontaポイント・dポイント・楽天ポイント・VポイントPayPayポイントを整理し、実質還元率が高い順に一覧表にまとめました。

ポイント種別利用方法実質還元率利用できるサイト
PontaポイントP交換所
→ au PAYふるさと納税
+10%〜+50%au PAY ふるさと納税
dポイントd払い決済+0.5〜1.5%多くの主要サイト
PayPayポイントPayPay決済(ポイント利用)0.5%〜1.0%多くの主要サイト
楽天ポイント・楽天ふるさと納税
・楽天ペイ経由で支払い
0%
+0.5%
・楽天ふるさと納税
・楽天ペイ対応サイト
VポイントVポイントPay(Mastercard)+0.25%クレカ対応サイト全般

Pontaポイント|お得なポイント交換所で+10%〜+50%

Pontaポイントをau PAYマーケット限定で使えるポイントに交換すると、ポイントを1.1倍または1.5倍に増やすことが出来ます。交換したポイントはau PAYマーケット限定のPontaポイントとなりますが、au PAYふるさと納税で利用することができます

  • 1.5倍交換の上限額は条件によって変わります。利用条件ごとの上限額は下表の通りです。
利用条件au PAY カード保有なしau PAY カード保有ありau PAY ゴールドカード保有あり
au・UQ mobile利用者 または auスマートパスプレミアム加入者500pt/月1,000pt/月2,000pt/月
上記未加入0pt(交換対象外)500pt/月1,500pt/月
  • 1.1倍交換に上限額はありません

交換したau PAYマーケット限定ポイントの有効期限は、ポイント交換日から30日後です。
1.5倍交換の上限額は翌月リセットされますので、例えば月末に限度額まで交換、翌月初めにもう一度限度額まで交換すれば、2ヶ月分の限度額までまとめて利用することができます。残りの寄付額は1.1倍交換およびその他の決済方法を利用します。


dポイント|d払いのポイント利用で+0.5〜1.5%

支払い方法としてd払いを利用できるふるさと納税サイトでは、d払いを経由してdポイントを利用することができます。
寄付の支払い画面で 「d払い」→「dポイントを利用する」 を選ぶと、保有しているdポイントで寄付額を支払えます。足りない分はクレジットカードやd払い残高で支払います。

dポイント利用時のd払い還元率は、0.5%〜1.5%です。内訳は以下の通りです。

  • d払い基本還元(0.5%)
    支払い方法がポイントでも、d払いの基本還元 0.5% は付与されます。
  • d払い特典(dポイントクラブの会員ランクに応じて:0〜1.0%)
  • ポイント利用分については、dカード特典(0.5%)は適用されません。

dポイントクラブの会員ランクについては、以下の記事で詳細に解説しています。

dポイントクラブ会員ランクとは?特典・判定条件・ランクアップ方法を徹底解説【2025年版】
dポイントクラブの会員ランク制度を活用すれば、日常の買い物やサービス利用で獲得できるポイントが増えます。しかし、「そもそも会員ランクとは何か?」「どうすればランクアップできるのか?」「効率よくランクを上げる方法は?」と疑問を持つ方も多いので…

dポイントクラブの会員ランクが高い方、dポイント消化先として活用したい方にはおすすめです。


PayPayポイント|PayPay決済(0.5〜1.0%)

ふるさと納税サイトで 「PayPay」決済を選び、支払い方法に“PayPayポイントを使う”をオンにする と、 保有しているPayPayポイントを寄付に充てられます。

  • PayPayポイント → PayPay残高として利用
  • 多くの主要サイトで利用可能(ふるなび・さとふる・ふるさとチョイス等)

ふるさと納税サイトでPayPay決済を利用した際の還元率は0.5%〜1.0%です。内訳は以下の通りです。

  • 基本付与:0.5%
  • PayPayステップ:0%〜+0.5%
    前月に「200円以上の決済を月間30回以上」かつ「合計10万円以上の支払い」を達成が条件。未達の場合は0%

PayPayステップを達成できる方、PayPayポイント消化先として活用したい方にはおすすめです。


楽天ポイント|楽天ふるさと納税(0%)、楽天ペイ(0.5%)

楽天ポイントをふるさと納税の支払いに利用する方法は、 「楽天ふるさと納税で使う場合(還元0%)」「他サイトで楽天ペイ経由で使う場合(0.5%還元)」 の2つがあります。


楽天ふるさと納税で楽天ポイントを使う場合(還元率 0%)

楽天ふるさと納税では、寄付の支払いに 楽天ポイント(通常・期間限定) を利用できますが、 ポイント利用分には還元がつきません。楽天市場での通常の買い物でも、大半のキャンペーンではポイント利用分の還元率が少なくなりますし、楽天ふるさと納税以外のサイトを利用しない方は、以下の楽天ペイを利用した方法が使えませんので、楽天ふるさと納税でポイント消化する選択肢はありだと思います。

また、ポイント利用ではありませんが、楽天ふるさと納税では楽天カードを利用すると最大+3%〜+5%の還元率になります。


楽天ふるさと納税以外のサイトで、楽天ペイ経由で楽天ポイントを使う場合(還元率 0.5%)

楽天ふるさと納税以外の寄付サイト(ふるなび・さとふる・ふるさとチョイス等)では、 楽天ペイが使える場合に限り、楽天ポイントを支払いに充てられます。

このとき、楽天ペイの基本還元 0.5% が付与されます。内訳は以下の通りです。

  • 楽天ペイ基本還元:0.5%
  • ポイント利用分については、楽天カード還元はつきません(0%)

楽天ふるさと納税では楽天ペイを利用できませんので、この方法は使えません。


Vポイント|VポイントPay(0.25%)

Vポイントは、ふるさと納税で 「VポイントPay(バーチャルMastercard)」として使う」 ことで実質還元率が発生します。 “ポイントをそのまま使う” のではなく “VポイントPayに変換”して使います。

Vポイントをふるさと納税で利用する仕組みは以下の通りです。

  • Vポイント → VポイントPay(バーチャルMastercard) にチャージして使う
  • ふるさと納税サイトで、VポイントPayをクレジットカード決済として利用する

VポイントPayは、支払い200円ごとに1ポイント付与されるため、 還元率は 0.25% です。

還元率は高くありませんが、Vポイントの出口候補の1つとしていかがでしょうか。


ふるさと納税でポイントを利用するメリット

ふるさと納税でポイントを使うメリットは、「ポイント利用はもともと還元率が低い」「ふるさと納税の高還元キャンペーンは廃止された」「ポイントを通常の買い物に回したほうが還元を取りやすい」という3つの事情から、“ポイント消化の最適な使い道になる” という点にあります。

ポイント利用は、楽天・PayPay・dポイントなどほぼ全てで 還元率が下がる or 還元がつかない ため、通常の買い物で使うと“得しにくい”構造になっています。 さらに、以前はふるさと納税で高還元を狙えるキャンペーンが多かったものの、現在はほぼ廃止され、大きな還元は期待できません

その結果、ポイントを日常の買い物で使うよりも、ふるさと納税で使って、通常の買い物ではキャンペーンを活かして還元を得るほうが、全体としての“機会損失が最も小さくなる” という構造が生まれています。


まとめ

ふるさと納税でポイントを使う価値は、各ポイントの仕様に合わせて適切な支払い方法を選ぶことで、現金支出を抑えながら寄付枠を消化できる点にあり、ポイントの出口戦略として十分に活用できます。

また、ふるさと納税の高還元キャンペーンが縮小しましたので、高還元を狙いづらいポイント利用はふるさと納税に回し、現金やカードは日常の買い物で使うという使い分けが、全体としてバランスの良いポイント活用につながります。


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