投資をしながらポイントも賢く獲得し、資産形成をより効率的に進めたいと考えたことはありませんか？SBI証券の投信マイレージを活用すれば、投資信託の保有額に応じたポイントが付与され、さらにそのポイントを日常の支払いに活用することで、投資効率を高めることが可能です。本記事では、獲得できるポイントの種類や活用方法について詳しく解説し、資産運用の新たな可能性をご紹介します。
この記事はこんな人にオススメ
- SBI証券で投資信託を利用している／利用したい
- 投資で獲得したポイントを有効活用したい
SBI証券で獲得できるポイント
SBI証券で獲得できるポイントには以下のものがあります。
積立投資
三井住友カードを利用した積立投資で0.5～3.0%のポイントを獲得できます。獲得できるポイントはVポイントです。
投信マイレージ
投信マイレージは、投資信託の月間平均保有額に応じてポイントが付与されるサービスです。対象銘柄と月間平均保有額に応じて最大0.2%のポイントを獲得できます。獲得ポイントは５つポイントから選択できます。
当記事では投信マイレージの獲得ポイントと選択できるポイントについて解説します。
投信マイレージで獲得できるポイント
還元率と獲得ポイント
通常銘柄の還元率は、月間平均保有金額が1,000万円未満の場合は0.1%、1,000万円以上では0.2%です。
例えば、NISA非課税枠1,800万円を全て埋めると、1,800万×0.2%＝36,000pt/年、3,000pt/月です。
選択できるポイント
SBI証券の投信マイレージでは、獲得ポイントを以下のポイントから選択できます：
- Vポイント
- Pontaポイント
- dポイント
- JALマイル
- PayPayポイント
どのポイントを連携するか
各ポイントの活用方法
各ポイントの活用方法をまとめます。
Vポイント
- ポイント効率を最大化するならウェル活です。ウェル活は、毎月20日にウエルシア薬局でVポイントまたはWAON POINTを1ptあたり1.5円で利用することで、日用品をお得に購入する方法です。
- SBI証券で国内株式や投資信託を購入するときにVポイントを利用できます。三井住友カードでの積立と合わせてポイント管理がしやすく、再投資の手間が少ないメリットがあります。
Pontaポイント
- au PAYマーケットのお得なポイント交換所を利用すると、ポイントを1.1倍または1.5倍に増やすことが出来ます。
- 交換後のポイントはau PAYマーケット限定で使用できます。
- 1.5倍の上限額は500～2,000ptで、au・UQ mobileまたはauスマートパスプレミアムの契約状況とau payカードまたはau payゴールドカード保有の有無に依って変わります。
- SBI証券で国内株式や投資信託を購入するときにPontaポイントを利用できます。
dポイント
- 毎月10日に20日開催される「dショッピングデー」ではdポイント利用分が5%還元されます。
- 但し、SBI証券との連携で得られるdポイントは、dポイントクラブのランク判定対象外です。dポイントクラブのランク判定についてはこちらの記事で詳しく解説しています。
JALマイル
- JALマイルは付与比率が半分になりますが、特典航空券を上手く使うと１マイル２円以上で利用できますので、JALを利用する機会が多い方はお得です。
PayPayポイント
- 現在、PayPayポイントを利用した支払いに対して追加の還元率が得られるキャンペーンについての情報はありません。
- 加盟店が多く実店舗で利用しやすく、日常使いに向いているポイントです。
料金充当を活用したスキーム
SBI証券の投信マイレージで得たポイントをそのままSBI証券で再投資する場合、VポイントまたはPontaポイントを選択する必要があります。但し、ポイントを現金化、あるいは予定された現金支払いを減らすことが出来れば、その分を現金で再投資すればポイントを使った再投資と同等以上の効果を得ることが出来ます。
以下、ドコモ料金の請求額へポイントを充当を例に説明します。
- SBI証券とのdポイント連携を設定して投信マイレージをdポイントで獲得します。
- 獲得したポイントをドコモ料金へのポイント充当に使います。
- ポイント充当により減った請求分を現金で投資に充てます。
dポイントはSBI証券の再投資には使えませんが、このスキームを使えば、間接的にポイントで再投資できます。
さらに、ポイント充当分は非課税ですので、現在の消費税率１０％分がお得となります。
ドコモ料金へのポイント充当についてはこちらの記事で詳しく解説しています。
ドコモ料金以外でも携帯料金へのポイント充当ができるポイントについては、同様のスキームが適用できるものと考えます。
携帯料金へのポイント充当時の消費税計算については、税抜請求額からポイント充当額を差し引いた後に消費税が計算されるという考え方が一般的です。これは、ポイントが「値引き」として扱われるため、課税対象となる金額がポイント適用後の金額になるためです。
この考え方の根拠として、国税庁の公式見解が参考になります。例えば、国税庁のページでは、ポイント利用時の消費税の取り扱いについて以下のように説明されています：
事業者が商品を購入した際、その取引（課税仕入れ）について仕入税額控除を行うこととなりますが、商品購入時にポイントを使用した場合、消費税の「課税仕入れに係る支払対価の額」は、
① ポイント使用が「商品本体価額の値引き」である場合には、商品対価の合計額からポイント使用相当分の金額を差し引いた金額（値引後の金額）
② ポイント使用が「支払うべき価額の値引き」である場合には、商品対価の合計額（全額）
となります。
国税庁HPより抜粋
これらの情報を参考にすると、携帯料金へのポイント充当時の消費税計算は、税抜請求額からポイント充当額を引いた後に消費税が計算される仕組みであることが分かります。
一方、クレジットカード利用料金へのポイント充当は、消費税計算後に行われるのでご注意ください。
まとめ
SBI証券の投信マイレージを活用することで、保有する投資信託に応じてポイントを獲得でき、資産形成の効率を向上させることが可能です。特に、携帯料金等の支払へのポイント充当により浮いた現金を投資に回すなど、ポイントの活用次第でさらに有利な運用が実現できます。日々の支払いを賢く管理しながら、長期的な資産形成につなげる方法として、活用をご検討頂けますと幸いです。
コメント